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これからのトレンド!サステナブル住宅に住もう!!

2024.01.30



現在、さまざまな場面でサステナブルが浸透しつつあります。それは2015年にSDGsが採択されたことにより認知が高まり、サステナブルの注目度が高まったと言えます。SDGsはサステナブルな社会を実現するために掲げられたものです。建築においても、長く維持できる「サステナブル住宅」が注目されています。「地球にも、社会にも、人にも配慮した家」、サステナブル住宅(持続可能な住まい)について、説明をしていきます。


【目次】


1. サステナブル住宅とは?

2. サステナブル住宅の特徴

自然エネルギーを活用する

高耐久な構造体

可変性に富んだ間取り

メンテナンスし易い素材の使用

3.2024年度 サスティナブル住宅向けの補助金・助成金

①子育てエコホーム支援事業

②住宅ローン控除(住宅ローン減税)

②固定資産税の減額





サステナブル住宅とは?




「サステナブル住宅」とは、地球温暖化の原因になるエネルギーの消費を極力減らすため、自然エネルギーを活かした「ゼロエネルギー住宅」などがあげられます。また環境にやさしく再生可能な素材の利用という観点では、古民家などのリサイクル材や自然素材を使った住宅も「サステナブル住宅」といえます。

国が支援している「サステナブル住宅」の中で「ZEH住宅」があります。ZEH(ゼッチ/ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)は、太陽光発電などでエネルギーを創り、高い断熱性能や高効率の設備を用いて年間のエネルギー消費をゼロ以下にする住宅です。





サステナブル住宅の特徴




まずは「サスティナブル建築」の基本理念が大切です。上記の基本理念3項目を基に、サスティナブル住宅にするためには、どのような性能を備えれば良いか、主な4つのポイントをご紹介します。



自然エネルギーを活用する


電気やガスなどのエネルギー消費を極力減らすには、自然エネルギーの活用が効果的です。太陽光や風などの自然エネルギーを取り入れ、エネルギー消費を抑制し、CO2排出を抑えます。また、雨水をトイレ排水や園芸用などに使えば、水資源を無駄に消費せずに済むでしょう。

さらに、太陽光発電システムは必須の設備ともいえます。太陽光パネルを設置すれば、エネルギーをある程度自給でき、CO2排出を抑えられます。エネルギーの消費を減らしながら、自分たちの生活で利用するエネルギーを自然エネルギーを使って創り出すことで「ゼロ・エネルギー」に近づけます。



高耐久な構造体


住宅を「持続可能な」ものにするために欠かせないのが、「高耐久な構造体」です戸建て住宅のほとんどを占める木造住宅において、地震や台風などの自然災害に耐えられる高耐久性能が必要です。

そして、近年では国産材や地域材の利用を促進しており、輸送時の温室効果ガス量を大幅に削減できるだけでなく、地域経済の活性化や森林の循環など、多くのメリットがあります。

また、高気密・高断熱住宅にすることで、構造体の腐食や劣化を防ぐことにつながり、さらには冷暖房効率が上がりCO2排出を減らすことにつながります。夏は涼しく冬は暖かくなり、結果的に省エネ効果も見込めるでしょう。


 



可変性に富んだ間取り


世代が変わっても快適に住むことのできる、可変性のある間取りにすることで、長年住み続けていくことが可能になります。時代や住む世代、シチュエーションによって快適な住宅の条件は変わりますがどの世代でも住み続けられるためには、壁が少ないなどのシンプルな間取りにすることが重要です。シンプルな間取りにしておけば、必要性に応じて空間を仕切ったり、開放したりと季節や家族構成に合わせた暮らしが可能です。


 



メンテナンスし易い素材の使用


長期間使い続けるためには、できるだけメンテナンスをしやすい素材を採用しましょう。無垢材や漆喰などの自然素材はメンテナンスがしやすいうえに、耐久性を保ちながら経年変化も楽しめるので一石二鳥です。





2024年度 サスティナブル住宅向けの補助金・助成金




近年、政府は2050年に向けた「カーボンニュートラル」に力を入れており、そのための省エネ住宅への補助事業を手厚く行っています。そのため、新築住宅を購入する際に、「省エネ住宅」を選択することで、利用できる補助金が幅広くなり、経済的なメリットを得ることができます。



①子育てエコホーム支援事業


2024年度も子育て世帯・若者夫婦世帯が対象となります。予算額は4,215億円で2023年度よりも1,215億円も増額となりました。ですが、2023年度の当初予算1,500億円に予算を209億3,500万円追加され、1,709億3,500万円の合計予算となりましたが、3月31日申請開始から約6ヶ月後の9月28日には予算上限に達しているため、早めの申請が推奨されています。

公式サイトによると、2024年3月以降に申請が始まる予定です。



②住宅ローン控除(住宅ローン減税)


2024年1月以降に建築確認を受けた新築住宅の場合は、省エネ基準を満たしていないと住宅ローン控除の適用外となりました。


②固定資産税の減額



土地や建物を所有している人が毎年納めなければならない固定資産税。税額は決して安くありませんが、一定の要件を満たした不動産は固定資産税の軽減措置が適用されます。


その他、都道府県・市町村単位で省エネ住宅や環境配慮型住宅に対する様々な助成制度を設けています。これらを活用したい方は、その土地の制度に詳しい地元の工務店などに相談してみると良いでしょう。

私たち第一住宅は、SDGsの理念に賛同し、高性能で快適な家づくりの普及に邁進しております。高気密・高断熱住宅や環境配慮型住宅など、高い性能と理念を持った住まいづくりに興味のある方は、ぜひお気軽にご相談ください。



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